WBGT による休憩時間は作業強度で組みます。『高温作業労働者作業・休憩時間基準』では、中等度作業は WBGT が29.4°Cに達すると1時間あたり25%(15分)、31.1°Cで50%、32.6°Cで75%を休憩にします。重作業は基準値がさらに低く、25.9°Cから高温作業に当たります。

この表は、台湾で WBGT の数値によって作業・休憩を定めている唯一の法規で、多くの方が工事現場や工場の休憩の組み方に使っています。ただし、もともとはボイラー室や溶融金属のような「高温作業」が対象で、屋外作業には別途、熱危害リスク等級の規定があります。この記事では、対照表の見方、屋外での組み方、暑熱順化と水分補給のやり方を整理し、最後に例を使って一緒に1回組んでみます。

WBGT 休憩時間対照表(高温作業労働者作業・休憩時間基準 第5条)

表中の数値は「時間加重平均の WBGT」で、その値に達したときの1時間あたりの作業・休憩の割合は次のとおりです。

作業強度連続作業作業75%、休憩25%
(1時間に15分休憩)
作業50%、休憩50%
(1時間に30分休憩)
作業25%、休憩75%
(1時間に45分休憩)
軽作業30.6°C31.4°C32.2°C33.0°C
中等度作業28.0°C29.4°C31.1°C32.6°C
重作業25.9°C27.9°C30.0°C32.1°C

見方:まず作業強度の行を探し、現場の WBGT がどの列に入るかを見ます。たとえば、中等度作業で WBGT 30.2°Cなら、29.4°C以上31.1°C未満なので、1時間あたり作業45分、休憩15分です。連続して1時間以上ばく露する場合は、1時間ごとの平均値で計算し、断続的にばく露する場合は2時間で計算します。

軽作業・中等度作業・重作業はどう分ける?

同じ WBGT でも、作業が重いほど体自身が発する熱が増え、耐えられる環境の暑さは低くなります。基準第4条の区分は次のとおりです。

作業強度法規上の定義現場でよくある例
軽作業座位または立位で、腕の動作だけで機械を操作する者機械の操作パネルの操作、計器を見る、座って機器を操作する
中等度作業歩きながら、通常の重さの物を持ち上げたり押したりする者建材の運搬、手押し車を押す、巡回で歩き回る
重作業シャベルで掘る、押すなど全身運動の作業者掘削、土砂のすくい上げ、鉄筋の結束、手作業での敷設

迷ったら、重いほうの区分で計算してください。通気性のない防護服を着ている場合や、1日中ヘルメットやベストを着けている場合も、実際の負担は表より重くなります。

屋外作業の休憩時間はどう組む?

『高温作業労働者作業・休憩時間基準』第2条に挙げられているのは、ボイラー室、金属溶融、鋳造などの特定の高温作業です。屋外の工事現場、道路、農作業については、法規が求めているのは『職業安全衛生施設規則』第324-6条の10項目の熱危害予防措置で、その中に「作業時間の調整」が含まれます。リスク判断に使うのは、職安署『高気温作業熱危害予防ガイドライン』の熱危害リスク等級(熱指数により第1〜4級)です。

実務では、次のように組めます。

  1. 毎日の作業前に熱危害リスク等級を確認する:労働部の「高気温作業防護情報サイト」で、所在地域の熱指数と等級を調べ、その日の作業時間帯を決めます。直射日光の下での作業や、通気性のない厚手の防護服での作業では、ガイドラインにより等級を1級引き上げます。
  2. 重い肉体労働には十分な休憩を:職安署ガイドラインには、重い肉体労働に従事させる場合は作業時間を減らし、1時間あたり少なくとも20分の十分な休憩を与え、各等級に応じた措置を取るとあります。
  3. 現場の WBGT で局所的な高温をつかむ:同じ現場でも、屋根、鉄骨、アスファルト舗装の WBGT は、日陰より数度高いことがあります(計算例は〈WBGT の計算方法は?〉を参照)。上の対照表を参考に、最も暑いエリアには休憩を多く組む、または重い作業を朝と夕方に移します。
  4. 熱危害リスクが第四級に達したとき:施設規則第303-1条により、作業場所に遮光・冷却設備を設け、近くに冷却効果のある休憩場所を設けて十分な飲料水を提供します。

法規の詳細と、2026年の新しい職業安全衛生法の罰則は〈熱中症対策の法規と罰則〉を参照してください。

新入りの作業者は、まず暑熱順化を

熱中症になる人には、現場に出たばかりの人や、長期休暇明けの人が特に多くいます。体がまだ暑さに慣れていないためです。『高温作業労働者作業・休憩時間基準』第6-1条は、初めて高温作業に従事する労働者に適切な暑熱順化期間を設けることを事業主に求めています。労働部も、屋外作業の事業主に対し、新入りの労働者に暑熱順化の仕組みを設け、ばく露時間を段階的に増やすよう呼びかけています。

米国国立労働安全衛生研究所(NIOSH)が推奨するやり方は、そのまま組み方に使えます。

相手先1日目2日目3日目その後
暑熱環境で働いたことのない新人通常のばく露時間の20%最大40%最大60%毎日最大20%ずつ追加し、100%まで
経験者で、暑熱環境に戻ったばかりの人50%60%80%4日目に100%に戻す

水分補給はどう手配する?

のどが渇くまで待たないでください。NIOSH は、暑熱環境で働くときは15〜20分ごとにコップ1杯の水(約240 mL)を飲むよう推奨しています。2時間を超える作業や大量に汗をかくときは、電解質を含む飲料も併用します。『高温作業労働者作業・休憩時間基準』第9条も、事業主に飲料水と食塩を十分に供給するよう求めています。

水は事務所だけでなく、作業場所の近くに置いてください。休憩時間は涼しくて風通しのよい場所で取るようにすると、休憩が本当に冷却の効果を持ちます。

休憩時間の賃金はどう扱う?

『高温作業労働者作業・休憩時間基準』第7条によれば、本基準の実施により事業主が労働者の労働時間を短縮した場合、労働者の元の賃金を減らしてはなりません。

実際に組んでみる:鉄筋班の1日

ある鉄筋班が、日が当たるスラブの上で鉄筋を結束している(重作業)と仮定します。現場の WBGT 観測局の記録は、朝8時が27.0°C、10時が29.5°C、正午12時が31.0°C、午後2時が30.4°C、4時が28.2°Cです。重作業の行と照らし合わせます。

時間帯現場の WBGT重作業との対照組み方
08:00 前後27.0°C25.9°C以上27.9°C未満連続作業可、通常どおり水分補給
10:00 前後29.5°C27.9°C以上30.0°C未満1時間に15分休憩
12:00 前後31.0°C30.0°C以上32.1°C未満1時間に30分休憩、重い作業は夕方に移す
14:00 前後30.4°C30.0°C以上32.1°C未満1時間に30分休憩
16:00 前後28.2°C27.9°C以上30.0°C未満1時間に15分休憩

これは対照表の使い方を示すための例で、数値は仮のものです。実際の組み方では、その日の熱危害リスク等級、作業員が暑熱順化済みか、保護具、会社独自の熱危害予防計画も合わせて見る必要があります。

分かるとおり、最も難しいのは表を引くことではなく、現場の今の温度を常に誰かが把握していることです。携帯型の機器なら、誰かが一定間隔で測り、記録する必要があります。固定式の観測局なら、数値が自動で更新され、基準を超えると現場の警告灯、警報器、スマートフォン通知が同時に作動するので、班長がずっと見張る必要がありません。

休憩の注意喚起を自動で動かす

Heat Safety Guardian は、YenProtek が自社開発した暑熱リスク警報システムで、WBGT(暑さ指数)をリアルタイムで算出し、基準を超えると現場の音と光による警報と LINE 通知を作動させます。警戒の基準値は現場の要望に合わせて設定でき、たとえば作業強度ごとに、休憩を入れる数値に設定できます。警報のたびに、そのときの環境データがクラウドに残るので、作業時間の調整や休憩の手配に根拠を持てます。ソーラー給電・NB-IoT 通信なので、仮設の現場でも電気や回線を引く必要がありません。

現場に測定点が何か所必要か、基準値をどう設定するかについては、〈オンライン見積もり〉で構成を選んで送信するか、お問い合わせください。まずHeat Safety Guardian 製品ページをご覧いただくこともできます。

よくある質問

Q1:WBGT が何度になったら休憩しますか?

作業強度によります。『高温作業労働者作業・休憩時間基準』では、1時間あたり25%を休憩にする基準値は、軽作業31.4°C、中等度作業29.4°C、重作業27.9°Cです。50%の休憩は32.2°C、31.1°C、30.0°C、75%の休憩は33.0°C、32.6°C、32.1°Cです。

Q2:高温作業とは何度からですか?

基準第2条によれば、ボイラー室、金属溶融、鋳造などの特定の作業で、労働日の時間加重平均 WBGT が第5条の規定値以上になると高温作業に当たります。軽作業30.6°C、中等度作業28.0°C、重作業25.9°Cです。

Q3:屋外の工事現場にもこの表は使えますか?

この表がもともと適用されるのは、基準第2条に挙げられた特定の高温作業です。屋外作業は、『職業安全衛生施設規則』第324-6条と職安署ガイドラインの熱危害リスク等級に従います。ただし、WBGT の対照表は作業強度を考慮しているため、屋外で休憩を組む際の参考にはよく合います。

Q4:熱危害第四級では、どのくらい休憩しますか?

施設規則第303-1条は、第四級以上では遮光・冷却設備と、冷却効果のある休憩場所を設け、十分な飲料水を提供することを定めていますが、固定の分数は書かれていません。職安署ガイドラインは、重い肉体労働には1時間あたり少なくとも20分の休憩を推奨し、等級に応じて作業・休憩を調整するとしています。

Q5:休憩時間は賃金から引かれますか?

基準第7条によれば、本基準の実施により事業主が労働者の労働時間を短縮した場合、労働者の元の賃金を減らしてはなりません。

Q6:新人は初日にどのくらい働けますか?

NIOSH は、暑熱環境での経験がない新人は、初日の暑熱ばく露時間を通常の20%以下とし、その後は1日あたり最大20%ずつ増やすよう推奨しています。事業主は暑熱順化の仕組みに従い、ばく露時間を段階的に増やすべきです。

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参考資料

  • 台湾労働部『高温作業労働者作業・休憩時間基準』第2、4、5、6-1、7、9条(2014年7月1日改正)。
  • 台湾労働部『職業安全衛生施設規則』第303-1条、第324-6条。
  • 台湾労働部職業安全衛生署『高気温作業熱危害予防ガイドライン』第3版(2025年6月20日改正)。
  • NIOSH, Criteria for a Recommended Standard: Occupational Exposure to Heat and Hot Environments (2016);NIOSH 暑熱順化と水分補給の推奨。

本記事の更新日:2026-11-10。